1815年のイギリスなどの連合軍とナポレオン軍の間のワーテルロー（ウォータールー）の戦いに際して、イギリスのユダヤ人富豪ロスチャイルド家は他のあらゆる機関よりもいち早く戦いの帰趨の情報を握ることができる情報網を作り上げていたといいます。
そのワーテルローの戦いが終ったころ、ロスチャイルド家は、突如猛然とイギリス国債を売り始めた。それをみた市場の他の人々は、イギリスの敗戦を確信し、つられて自分たち保有のイギリス国債を売った。イギリス国債は売り手が殺到し、大暴落しました。ところが実は、ロスチャイルドは密かに別の人間にイギリス国債を買い込ませていた。それによってロスチャイルド家は、膨大な金額のイギリス国債を底値で手に入れたということです。
これは、現代でも合法的なやり方ですが、現代では、これよりもさらに巨大なインサイダー取引とでもいうべきやり方に手を染める国家があるとされます。９１１テロの際にも、オサマビンラディン一派が行ったといわれましたが、今回の北朝鮮のテポドン２号、ノドン、スカッドミサイル発射についてもこれに類似した取引が行われたという指摘があります。
これは、ミサイルを乱射し、東京の株式市場に悪影響を及ぼし、先物取引などで確実な収益を上げようとするものです。真相は闇の中ですが、北朝鮮にとって今回のミサイル発射は少なくとも軍事的には割に合わなかったのではないかと考えています。
もし、私が金王朝、金氏朝鮮軍の司令官だとしたら、
（１）虎の子のテポドン２号の発射はせずに取っておき、じっくりと脅迫に使う。
⇒テポドン２号が張り子の虎だということがばれたら元も子もないため。
（２）今回のような、米本土アラスカに到達する可能性のある方角には決して発射しない。
⇒米国が本気になってしまっては、せっかくの弱者の脅迫が台無し。あくまでも条件闘争の範囲にとどめておくべき。米国独立記念日やスペースシャトル発射にぶつけるなど拙劣。
（３）日本に対する脅迫効果は期待しない。日本は刺激しないでほうっておくのが一番よい。
⇒日本が本気になって防衛努力をはじめては北朝鮮は一瞬にして経済的に破綻する。日本の経済力は米国の半分、一方でカバーしなければならない範囲は数十分の一。条件は、レーガン大統領の時の米国とソ連の関係などとは比較にならないほどの開きがある。くわえて日本は唯一の被爆国である。一瞬にして反核心理に火がつき、北朝鮮にとって予測不可能な状態になる可能性がある。
以上の三点はじっくり検討しなければならないでしょう。
いずれにせよ、金正日に対しては、我が国は、厳重に抗議しつつ、大きな棍棒を持ちながら穏やかに対話していくべきだろうと考えます。
